分野

会計学分野 Accounting

 会計学分野は、「財務会計論」、「管理会計論」、「監査論」、「会計史」の4つの領域に大別することができます。「財務会計論」の領域においては、会計事象の認識原則、測定原則などにかかわる根本的な問題はもとより、例えば金融商品取引やM&A 取引などといった最新の問題が扱われます。また、法人税の課税所得の計算を中心とした税務会計や国際税務についても扱われます。研究手法は純理論的な手法に重点を置きつつ、実証的な手法、さらには歴史的な手法までもが用いられます。「管理会計論」の領域においては、ABC/ABM、原価企画、シェアードサービス、バランスト・スコアカードなどといった多彩なテーマが扱われます。実証研究、とりわけフィールド調査に基づく研究が積極的に行われています。「監査論」の領域においては、監査人の独立性に代表される不易の問題は言うまでもなく、例えば、リスク・アプローチやIT監査などといった今日的なテーマも幅広く扱われています。そして「会計史」の領域においては、会計、監査の近代化プロセスが広く資本主義経済の発展プロセスと関連づけて探究されます。また、近代会計制度の要ともいうべき会計プロフェッションについて、その生々発展プロセスがときに社会学的な観点をも用いつつ考察されています。

教員紹介

担当者 専門分野 主要著作
教授
黒川 行治
Yukiharu Kurokawa
財務会計論
会計情報論
経営分析論
『体系現代会計学第9巻 政府と非営利組織の会計』(編著,中央経済社,2012)、『利益情報の変容と監査』(共著,中央経済社,2011)、『日本の会計社会 ―市場の質と利益の質』(編著,中央経済社,2009)、『合併会計選択論』(中央経済社,1999)
教授
友岡 賛
Susumu Tomooka
財務会計論
会計史
『会計学原理』(税務経理協会,2012)、『会計学はこう考える』(ちくま新書,2009)、『会計の時代だ』(ちくま新書,2006)、『株式会社とは何か』(講談社現代新書,1998)
教授
横田 絵理
Eri Yokota
マネジメント・コントロール
管理会計論
組織行動学
『フラット化組織の管理と心理』(慶應義塾大学出版会,1998年)、「業績管理会計と組織行動」(谷他責任編集『業績管理会計』所収,中央経済社,2010)、『マネジメント・コントロール:8つのケースから考える 人と企業経営の方向性』(共著,有斐閣,2014)
教授
園田 智昭
Tomoaki Sonoda
管理会計論
本社部門のマネジメント
『シェアードサービスの管理会計』(中央経済社,2006)、『イノベーションと事業再構築』(共著,慶應義塾大学出版会,2006)、『原価・管理会計入門』(共著,中央経済社,2010)、「IFRS のアドプションによる原価計算・管理会計への影響」(『企業会計』63-10,2011)
教授
永見 尊
Takashi Nagami
会計監査論 『条件付監査意見論』(国元書房,2011)、『会計監査と企業統治』(分担執筆,中央経済社,2011)、「公正価値測定に対する監査の欠陥と監査証拠」(『會計』2012.10)
教授
髙久 隆太
Ryuta Takaku
税務会計論
国際税務論
『知的財産をめぐる国際税務』(大蔵財務協会,2008)、『Q&A 移転価格税制 ―制度・事前確認・相互協議』(共著,税務経理協会,2007)、「移転価格税制を巡る諸問題 ―移転価格課税に係る訴訟の増加の中で―(1)(2)(3)」(『税経通信』62-3,4,5,2007)
教授
西川 郁生
Ikuo Nishikawa
財務会計論
国際会計論
『会計基準の針路』(中央経済社,2014)、『国際会計基準の知識』(日本経済新聞社,2000)、『アメリカビジネス法』(中央経済社,1993)
教授
吉田 栄介
Eisuke Yoshida
管理会計論
原価管理論
原価計算論
『原価企画能力のダイナミズム』(中央経済社,2012)、『日本的管理会計の探究』(共著,中央経済社,2012)、『持続的競争優位をもたらす原価企画能力』(中央経済社,2003)
教授
深井 忠
Tadashi Fukai
財務会計論
国際会計論
会計監査論
『企業価値評価 eVal による財務分析と評価』(共訳,日本経済新聞出版社,2015)、「適正表示を巡る一月三舟」(現代監査No.25,2015)、『監査報告書の新展開』(共著,同文館,2014)、「『引当金に関する論点の整理』について」(『T&A master』325号,2009)
准教授
前川 千春
Chiharu Maekawa
財務会計 「利益計算システム類型化の意義」『(経理研究)第57号,2014』、「取得原価評価と一般購買力資本維持」(『三田商学研究』38-4,1995)、「資本維持概念と資産評価基準の関係」(『三田商学研究』38-3,1995)、「企業観と資本維持概念」(『三田商学研究』35-6,1993)
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