岡本大輔の論文等一覧

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随筆・その他


著書

  1. 【単著】 『社会的責任とCSRは違う!』Revisiting CSR
    千倉書房、2018年8月2日
    ISBN 978-4-8051-1136-9

  2. 【共著】 『深化する日本の経営』 ―社会・トップ・戦略・組織― Revisiting Japanese Management
    [岡本大輔・古川靖洋・佐藤和・馬塲杉夫]
    千倉書房、2012年4月8日、2012年5月30日(第2刷)、2013年3月30日(第3刷)、2014年3月30日(第4刷)、2015年3月23日(第5刷)、2017年3月10日(第6刷)、2018年3月5日(第7刷)、2019年3月10日(第8刷)、2021年5月8日(第9刷)
    ISBN 978-4-8051-0991-5

  3. 【共著】 『企業評価+企業倫理』CSRへのアプローチ
    [岡本大輔・梅津光弘]
    慶應義塾大学出版会、2006年9月20日
    ISBN 4-7664-1266-4

  4. 【単著】 『A I による企業評価』 人工知能を活かした知識モデルの試み
    中央経済社、2004年5月10日
    ISBN 4-502-37240-4

  5. 【単著】 『企業評価の視点と手法』
    中央経済社、1996年11月5日
    ISBN 4-502-33573-8

  6. 【分担執筆】 「企業の社会性 −企業評価の立場から考える収益性・成長性と社会性の関係−」
    日本経営学会編『新時代の企業行動−継続と変化−[日本経営学会80周年記念特集・経営学論集77]』
    千倉書房、2007年 9月 1日、pp.105-117.
    ISBN 978-4-8051-0886-4

  7. 【分担執筆】 『会計学大辞典(第5版)』
    安藤英義・新田忠誓・伊藤邦雄・廣本敏郎編著『会計学大辞典(第5版)』、全4500項目のうち12項目担当]
    中央経済社、2007年 5月15日
    ISBN 4-502-25800-8

  8. 【分担執筆】 『会計学大辞典(第4版)』
    [森田哲彌・岡本清・中村忠編著『会計学大辞典(第4版)』、全3000項目のうち17項目担当]
    中央経済社1996年 9月25日
    ISBN 4-502-13826-6

  9. 【分担執筆】 「エキスパート・システムによる財務分析モデル」
    清水龍瑩編著『エキスパート・システムによる最新企業評価論』
    千倉書房 1993年7月25日、第8章
    ISBN 4-8051-0676-X

  10. 【分担執筆】 「企業成長要因と倒産要因」−清水龍瑩教授還暦記念−
    山口操・藤森三男編著『企業成長の理論』
    千倉書房 1992年4月10日、第4章
    ISBN 4-8051-0656-5

  11. 【補訂】 『経営数学』
    [清水龍瑩・岡本大輔(補訂)『経営数学』、慶應義塾大学通信教育部教材]
    慶應義塾大学出版会
    1995年11月1日(補訂1)、1997年1月20日(補訂2)、2002年3月20日(補訂3)、2003年10月1日(補訂4)、2007年4月20日(補訂5)、2010年4月1日(補訂6)、2012年4月1日(補訂7)、2014年9月1日(補訂8)、2017年4月1日(補訂9)、2018年10月1日(補訂10)、2020年9月1日(補訂11)、2021年4月1日(補訂12)

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論文    (共著の場合は[内]に共同研究者)

  1. 「日本企業のCSP-CFP分析 ―人工知能を用いた25年後の超長期的関係分析―」
    『三田商学研究』2022年 8月[65巻3号] pp.55-76.

  2. 「企業経営における統合報告と統合報告書」
    『三田商学研究』2015年 6月[58巻2号] pp.21-31.

  3. 「CSP-CFP関係再考 −トップ・企業全体のCSR取組み状況−」
    『三田商学研究』2014年 2月[56巻6号] pp.65-79.

  4. “Revisiting Japanese Lifetime Employment System: Financial Performance Analysis Using Artificial Neural Networks,”
    KEIO/KYOTO JOINT GLOBAL CENTER OF EXCELLENCE PROGRAM
    Raising Market Quality-Integrated Design of “Market Infrastructure”
    KEIO/KYOTO GLOBAL COE DISCUSSION PAPER SERIES, DP2011-010, 2011, pp.1-37. &
    Keio Business Review, No.46, 2011, pp.1-23.

  5. 「終身雇用制:再考 ―ニューラルネットワークによる財務業績の検証―」
    『三田商学研究』2010年 8月[53巻3号] pp.13-32.

  6. “Social Relationship of a Firm and the CSP-CFP Relationship in Japan: Using Artificial Neural Networks,”
    DOI:10.1007/s10551-008-9874-1
    Journal of Business Ethics, Vol.87 No.1, 2009, pp.117-132.

  7. “Sociality of a Firm and the CSP-CFP Relationship: using Artificial Neural Networks,”
    KEIO UNIVERSITY MARKET QUALITY RESEARCH PROJECT
    (A 21c COE Project)
    KUMQRP DISCUSSION PAPER SERIES, DP2007-007, 2007, pp.1-17.

  8. 「企業の社会性とCSP-CFP関係 ―ニューラルネットワーク・モデルを用いて―」
    『三田商学研究』2007年 8月[50巻3号] pp.83-103.

  9. 「ホームセンター企業におけるチェーンストア経営」
    『三田商学研究』2006年10月[49巻4号] pp.101-114.

  10. 「企業評価基準としての社会性:10年後の再々検討」
    『三田商学研究』2005年 4月[48巻1号] pp.83-93.

  11. 「A I 企業評価 −エキスパート・システムとニューラルネットワークによる知識モデル−」
    慶應義塾大学商学研究科博士学位請求論文 2004年 4月

  12. 「ニューラルネットワークモデルからのルール抽出 −ホームセンター経営力モデルを用いて−」
    『三田商学研究』2003年 2月[45巻6号] pp.85-111.

  13. 「ホームセンター店舗の経営力評価モデル −ニューラルネットワークを用いて−」
    『三田商学研究』2002年 2月[44巻6号] pp.61-98.

  14. 「企業評価基準としての社会性:Revisited」
    『三田商学研究』2000年12月[43巻5号] pp.55-74.

  15. 「ニューラルネットワークの経営学研究への適用可能性U」
    [古川靖洋助教授、大柳康司氏]
    『三田商学研究』2000年11月[43巻特別号] pp.51-66.

  16. 「ニューラルネットワークの経営学研究への適用可能性T」
    [古川靖洋助教授、大柳康司氏]
    『三田商学研究』2000年 4月[43巻1号] pp.13-44.

  17. 「韓国の財閥企業グループ −その特徴と経済危機下におけるマネジメント−」
    『三田商学研究』1998年12月[41巻5号] pp.67-81.

  18. 「企業評価基準としての社会性」
    『経営教育』1996年 1月[147号] pp.3-18.

  19. ““Social Responsiveness”as a Corporate Objective: From the Viewpoint of an Evaluation of Corporations,”
    Japanese Economic Studies Vol.23 No.2, 1995, pp.3-37.

  20. 「エキスパート・システムの企業評価論への適用可能性 V −フレーム理論の応用−」
    [古川靖洋専任講師]
    『三田商学研究』1995年10月[38巻4号] pp.31-62.

  21. 「企業目的としての“社会性” −企業評価の観点から−」
    『組織科学』1994年 9月[28巻1号] pp.59-73.(日経流通新聞94.10.18.

  22. 「連結子会社データの推計と分析 −企業評価エキスパート・システムの充実に向けて−」
    [古川靖洋専任講師・海保英孝専任講師]
    『三田商学研究』1994年 6月[37巻2号] pp.141-160.

  23. 「非営利組織の“企業評価” −農業協同組合の経営力調査より−」
    『三田商学研究』1992年12月[35巻5号] pp.79-95.

  24. 「農協の長期的維持発展を支える要因」
    『農林金融』1992年10月[45巻10号] pp.2-10.

  25. 「エキスパート・システムの企業評価論への適用可能性 U」
    『三田商学研究』1992年 4月[35巻1号] pp.97-113.

  26. 「エキスパート・システムの企業評価論への適用可能性 T」
    『三田商学研究』1992年 2月[34巻6号] pp.30-51.

  27. “Applicability of Expert Systems to Corporate Appraisal,”
    MIT Sloan School WP 3264-91-BPS 1991.3. & Keio Business Review No.28, 1991, pp.55-91.

  28. “A Research on Corporate Bankruptcy in Japan -using Qualitative Data-,”
    Keio Business Review No.25, 1988, pp.1-18.

  29. 「企業倒産に関する研究[U] −定性的データを中心として−」
    『三田商学研究』1987年12月[30巻5号] pp.167-183.

  30. 「F検定の応用によるノンパラメトリック検定の試み」
    『三田商学研究』1987年 6月[30巻2号] pp.20-27.

  31. 「企業倒産に関する研究[T] −財務データを中心として−」
    『三田商学研究』1987年 2月[29巻6号] pp.23-41.

  32. 「正準相関分析の経営学への適用可能性 −Redundancyの解釈をめぐって−」
    『三田商学研究』1985年10月[28巻4号] pp.30-46.

  33. 「経営学研究における統計的有意性検定」
    『三田商学研究』1984年12月[27巻5号] pp.1-12.

  34. 「財務データによる企業評価 −統計的方法導入に関する研究−」
    『三田商学研究』1984年 4月[27巻1号] pp.16-32.

  35. 「財務データによる社債格付けモデルの研究」
    慶應義塾大学商学研究科修士論文 1983年 3月

  36. 「企業評価に関する一考察」
    小泉基金大学院特別奨学生論文 1981年10月

  37. 「財務諸表分析」−統計的方法導入に関する研究−
    慶應義塾大学商学部清水龍瑩研究会卒業論文 1981年 1月

  38. 「日本の電機業界における実証研究」
    [名倉弘和氏、佐藤豊氏]
    『三田商学研究(学生論文集)』1980年 2月 pp.61-78.

  39. 「取得原価主義」
    慶應義塾大学商学部和田木松太郎自由研究会論文 1978年 9月

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学会報告    (共同発表の場合は[内]に共同発表者)

  1. 「ポストコロナの企業評価 ー 企業の社会性とCSP-CFP関係 ー」
    企業と社会フォーラムシンポジウム「日本におけるポストコロナと持続可能な「企業と社会」」パネリスト
    於:Zoom、2021年3月8日

  2. “CSR Activities and Corporate Appraisal”
    The School of Management, UNSW Business School, The University of New South Wales
    Seminar, Strategy Interest Group Meeting
    @Common Room,E52, Kensington Campus, UNSW, Sydney, 2018年 4月18日(in English)

  3. 「企業評価要因としての企業の社会性とCSP-CFP関係」
    日本経営学会関東部会シンポジウム「CSRの新課題への対応 −非財務情報開示と企業実践−」コーディネーター
    於:明治大学駿河台キャンパス リバティタワー1011教室、2014年12月20日

  4. “CSR Activities and Financial Performance
    The Result of the Research for Raising Market Quality”

    10th Biennial Pacific Rim Conference,
    @WEAI Western Economic Association International
    445, South School Building, Mita Campus, Keio University, 2013年 3月17日(in English)

  5. “CSP-CFP Relationship”
    日韓国際経営学セミナー

    於:明知大学校経営大学経営学科S5306、2012年 8月20日
    cf. 韓国旅行情報「コネスト」サイトによる自動翻訳

  6. “Social-relationship of a Firm and the CSP-CFP Relationship in Japan: using Artificial Neural Networks”
    School of Organization & Management, Australian School of Business, University of New South Wales
    O&M seminar, Session 2
    @OMB144,Kensington Campus, UNSW, Sydney, 2008年 8月21日(in English)

  7. 「企業の社会性 −企業評価の立場から考える収益性・成長性と社会性の関係−」
    日本経営学会第80回大会 統一論題報告&統一論題シンポジウム
    於:慶應義塾大学三田キャンパス西校舎ホール、2006年 9月 9日

  8. 「ニューラルネットワークの経営学への適用可能性 −倒産分析の事例を用いて−」
    [古川靖洋教授(関西学院大学総合政策学部)、大柳康司専任講師(専修大学経営学部)]
    組織学会2004年度研究発表大会
    於:東京大学経済学部棟5番教室、2004年 6月20日

  9. 「定性要因による企業倒産の分析 −ノンパラメトリック検定を用いて−」
    日本経営学会関東部会例会
    於:関東学院大学新1号館4階会議室、1988年 7月16日

  10. 【学内】「企業の社会性と終身雇用の再考」
    慶應義塾大学商学会
    商学会報告会
    於:三田研究室共同研究室A(446)、2009年11月17日

  11. 【学内】「ニューラルネットによる倒産分析」
    慶應義塾G-SECオープニングセミナー
    於:三田キャンパス東館6・7階G-SEC Lab.、2000年 6月30日

  12. 【学内】「エキスパート・システムと企業評価モデル」
    慶應義塾大学商学会
    商学会報告会
    於:三田研究室共同研究室A(446)、1991年10月 1日

  13. 【学内】「正準相関分析の経営学への適用可能性 −Redundancyの解釈をめぐって−」
    商学会報告会
    慶應義塾大学商学会
    於:三田研究室C会議室、1985年 7月 9日

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資料・報告書    (共著の場合は[内]に共同研究者)

  1. 「日本におけるポストコロナと持続可能な「企業と社会」」
    [JFBSシンポジウム
     関正雄氏(損保ジャパン)、今津秀紀氏(凸版印刷)、黒田かおり氏(CSOネットワーク)、福川恭子氏(一橋大学)、谷本寛治氏(早稲田大学、司会]
    『企業と社会フォーラム学会誌』第10号、2021年 9月, pp.14-30.

  2. 「「CSRは業績に直結」は本当か」
    [特別誌面講義 日経ビジネス×慶應義塾大学商学部
     Series 2 重み増す企業の社会的責任D]
    『日経ビジネス』2021年 3月15日号 pp.100-103.

  3. 「求められる発信型の「三方よし」」
    [特別誌面講義 日経ビジネス×慶應義塾大学商学部
     Series 2 重み増す企業の社会的責任C]
    『日経ビジネス』2021年 3月 8日号 pp.82-85.

  4. 「社会と企業の「一挙両得」狙え」
    [特別誌面講義 日経ビジネス×慶應義塾大学商学部
     Series 2 重み増す企業の社会的責任B]
    『日経ビジネス』2021年 3月 1日号 pp.78-81.

  5. 「「社会的責任」は人のためならず」
    [特別誌面講義 日経ビジネス×慶應義塾大学商学部
     Series 2 重み増す企業の社会的責任A]
    『日経ビジネス』2021年 2月22日号 pp.72-75.

  6. 「稼ぐだけでは良い企業にあらず」
    [特別誌面講義 日経ビジネス×慶應義塾大学商学部
     Series 2 重み増す企業の社会的責任@]
    『日経ビジネス』2021年 2月15日号 pp.70-73.

  7. 「書評 國部克彦・西谷公孝・北田皓嗣・安藤光展著『創発型責任経営―新しいつながりの経営モデル』
     日本経済新聞出版社,第1 版,2019年,265頁」
    『国民経済雑誌』2020年 5月[221巻第5号] pp.57-63.

  8. 「中外製薬の価値創造についてのディスカッション」
    [上野幹夫中外製薬株式会社代表取締役副会長、野原蓉子日本産業カウンセリグセンター代表取締役理事長]
    『中外製薬アニュアルレポート2014(社会責任報告書 統合版)』2015年 3月26日, pp.30-33.

  9. 「企業評価基準としての社会性:20年後の再々々検討・実証編」
    『三田商学研究』2015年 2月[57巻6号] pp.103-110.

  10. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2012 ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和教授、梅津光弘准教授、山田敏之准教授、篠原欣貴氏]
    『三田商学研究』2013年10月[56巻4号] pp.57-90.

  11. 『市場の高質化と市場インフラの総合的設計
     慶應義塾大学大学院経済学研究科・商学研究科/京都大学経済研究所連携
     グローバルCOEプログラム 経営・会計・商業班 2011年度中間報告書』
    [園田智昭教授、高橋郁夫教授ほか]
    慶應義塾大学商学研究科グローバルCOEプログラム経営・会計・商業班 2013年 3月 1日

  12. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2011 ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和教授、梅津光弘准教授、山田敏之准教授、篠原欣貴氏]
    『三田商学研究』2012年10月[55巻4号] pp.65-92.

  13. 「コーポレート・ガバナンスと企業業績」
    『三田評論』2012年 5月[No.1156] pp.29-35.

  14. 『市場の高質化と市場インフラの総合的設計
     慶應義塾大学大学院経済学研究科・商学研究科/京都大学経済研究所連携
     グローバルCOEプログラム 経営・会計・商業班 2010年度中間報告書』
    [園田智昭教授、高橋郁夫教授ほか、全34名]
    慶應義塾大学商学研究科グローバルCOEプログラム経営・会計・商業班 2012年 3月 5日

  15. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2010 ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和教授、梅津光弘准教授、山田敏之准教授、篠原欣貴氏]
    『三田商学研究』2012年 2月[54巻6号] pp.87-113.

  16. 「書評・藤田誠『スタンダード経営学』」
    『企業会計』2011年 7月[63-7] p.162.

  17. 『市場の高質化と市場インフラの総合的設計
     慶應義塾大学大学院経済学研究科・商学研究科/京都大学経済研究所連携
     グローバルCOEプログラム 経営・会計・商業班 2009年度中間報告書』
    [園田智昭教授、高橋郁夫教授ほか、全31名]
    慶應義塾大学商学研究科グローバルCOEプログラム経営・会計・商業班 2011年 3月 2日

  18. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2009 ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和教授、梅津光弘准教授、安國煥氏、山田敏之准教授]
    『三田商学研究』2010年12月[53巻5号] pp.43-63.

  19. 『市場の高質化と市場インフラの総合的設計
     慶應義塾大学大学院経済学研究科・商学研究科/京都大学経済研究所連携
     グローバルCOEプログラム 経営・会計・商業班 2008年度中間報告書』
    [園田智昭教授、高橋郁夫教授ほか、全29名]
    慶應義塾大学商学研究科グローバルCOEプログラム経営・会計・商業班 2010年 2月15日

  20. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2008 ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和教授、安國煥氏、山田敏之准教授]
    『三田商学研究』2009年10月[52巻4号] pp.77-98.

  21. 「オーストラリア・シドニーにおける日系企業8社のケース」
    『三田商学研究』2009年 4月[52巻1号] pp.111-133.

  22. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2007 ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和教授、梅津光弘准教授、安國煥氏、山田敏之准教授、大柳康司准教授]
    『三田商学研究』2008年 8月[51巻3号] pp.91-121.

  23. Market Change and Corporate Behavior - Analysis from a multifaceted perspective of management, accounting and commerce -
    [Prof. Sogawa, Prof. Kurokawa, et al.]
    Graduate School of Economics/Graduate School of Business & Commerce, Keio University,
    Management and Accounting Group of the COE Project, December 15, 2007

  24. 「幹部社員アンケート分析 −本部か店舗か(2)−」
    『アイリスインフォメーション』2006年 9月[307号] pp.2-4.

  25. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2005―(2) ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和助教授、梅津光弘助教授、安國煥氏、山田敏之氏、大柳康司助教授]
    『三田商学研究』2006年 8月[49巻3号] pp.99-114.

  26. 「幹部社員アンケート分析 −本部か店舗か(1)−」
    『アイリスインフォメーション』2006年 7月[303号] pp.2-3.

  27. 「プーリングデータ分析(2)−店長の仕事−」
    『アイリスインフォメーション』2006年 6月[301号] pp.2-3.

  28. 「プーリングデータ分析−DIY部門の重要性−」
    『アイリスインフォメーション』2006年 5月[299号] pp.2-3.

  29. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2005―(1) ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和助教授、梅津光弘助教授、安國煥氏、山田敏之氏、大柳康司助教授]
    『三田商学研究』2006年 4月[49巻1号] pp.121-144.

  30. 『市場の変化と企業行動 −経営・会計・商業の多角的視点からの分析−
     慶應義塾大学経済学研究科・商学研究科 COEプロジェクト 経営会計班 中間報告書(2)』
    [十川廣國教授、黒川行治教授ほか、全34名]
    慶應義塾大学商学研究科COEプロジェクト経営会計班 2006年 1月31日

  31. 「競合状況・市場を考慮したHC店舗の分析(3)」
    『アイリスインフォメーション』2005年 7月[279号] pp.2-3.

  32. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2004―(2) ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和助教授、梅津光弘助教授、山田敏之氏、大柳康司助教授]
    『三田商学研究』2005年 6月[48巻2号] pp.157-175.

  33. 「競合状況・市場を考慮したHC店舗の分析(2)」
    『アイリスインフォメーション』2005年 6月[277号] pp.2-3.

  34. 「競合状況・市場を考慮したHC店舗の分析(1)」
    『アイリスインフォメーション』2005年 5月[275号] pp.2-3.

  35. 「続・総合経営力指標 ― コーポレートガバナンス・マネジメント全般と企業業績2004―(1) ―」
    [古川靖洋教授、佐藤和助教授、梅津光弘専任講師、山田敏之氏、大柳康司専任講師]
    『三田商学研究』2005年 2月[47巻6号] pp.99-120.

  36. 『慶應義塾大学経済学研究科・商学研究科 COEプロジェクト 経営会計班 中間報告書』
    [十川廣國教授、黒川行治教授ほか、全33名]
    慶應義塾大学商学研究科COEプロジェクト経営会計班 2005年 1月31日

  37. 「ホームセンター従業員のパート・アルバイト化促進には再考の必要がある」
    『DIAMOND HOME CENTER』2004年4-5月[24巻1号] p.3.

  38. 『私立大学における第三者評価』
    [経営評価委員会WG、柳井道夫成蹊学園大学学長、小口泰平芝浦工業大学工学部教授、田中俊六東海大学工学部教授、 遠藤任彦東京医科大学法医学教室主任教授、鈴木督久日経リサーチ・マーケティング局長、高橋正剛氏ほか6名]
    日本私立大学連盟経営評価委員会 2004年 3月

  39. 『ホームセンター・ニュー・マネジメント』
    [21世紀ホームセンター経営研究会編、高橋郁夫教授、佐藤和彦氏、大山健太郎氏]
    アイリスオーヤマ社長室・ダイヤモンドホームセンター 2003年 4月 5日

  40. 「座談会 ブランドが企業競争力を高める」
    [広瀬義州教授、吉見宏助教授、河西康之氏、植田リサ氏]
    『旬刊経理情報』2002年8月10日[992号]pp.8-27.

  41. 「ホームセンター店舗の成長性・収益性・業績(6)」
    『アイリスインフォメーション』2002年 7月[207号] pp.2-3.

  42. 『ブランド価値評価研究会報告書』
    [早稲田大学広瀬義州教授ほか、全29名]
    経済産業省企業法制研究会 2002年 6月

  43. 「ホームセンター店舗の成長性・収益性・業績(5)」
    『アイリスインフォメーション』2002年 6月[205号] pp.2-3.

  44. 「ホームセンター店舗の成長性・収益性・業績(4)」
    『アイリスインフォメーション』2002年 5月[203号] pp.2-3.

  45. 『総合経営力指標』平成12年度版−定性要因の定量的評価の試み−(製造業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩名誉教授、十川廣國教授、池島政広教授、篠原光伸教授、古川靖洋助教授、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    経済産業省経済産業政策局産業人材政策室 2002年 4月

  46. 『総合経営力指標』平成12年度版−定性要因の定量的評価の試み−(小売業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩名誉教授、十川廣國教授、池島政広教授、篠原光伸教授、古川靖洋助教授、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    経済産業省経済産業政策局産業人材政策室 2002年 4月

  47. 「ホームセンター店舗の成長性・収益性・業績(3)」
    『アイリスインフォメーション』2002年 4月[201号] pp.2-3.

  48. 「ホームセンター店舗の成長性・収益性・業績(2)」
    『アイリスインフォメーション』2002年 3月[199号] pp.2-3.

  49. 「ホームセンター店舗の成長性・収益性・業績(1)」
    『アイリスインフォメーション』2002年 2月[197号] pp.2-3.

  50. 「コーポレートガバナンスと企業業績」
    [古川靖洋助教授、大柳康司氏、安國煥氏、関口了祐氏、陶臻彦氏]
    『三田商学研究』2001年10月[44巻4号] pp.223-254.

  51. 「山口発ベンチャー成長の事例研究 −世界を目指すファーストリテイリング社とプライムゲート社の事例−」
    [十川廣國教授、今口忠政教授、高橋美樹助教授、馬塲杉夫助教授、今野喜文専任講師、許伸江氏、横尾陽道氏]
    『三田商学研究』2000年 6月[43巻2号] pp.125-132.

  52. 「山陰製造業の経営戦略」−企業業績と経営戦略との間の相関関係についての分析−
    [藤川誠氏、大柳康司氏、安國煥氏] 『山陰の経済』2000年 8月[179号] pp.4-20.

  53. 「書評・パレプほか『企業分析入門』」
    『経済セミナー』 1999年 8月[535号] p.125.

  54. 「アメリカ・ニューイングランド地域における日系企業のケース −現地法人4社のトップへのインタビュー−」
    『三田商学研究』1997年12月[40巻5号] pp.89-99.

  55. 『総合経営力指標』平成8年度版−定性要因の定量的評価の試み−(製造業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩名誉教授、十川廣國教授、池島政広教授、篠原光伸教授、古川靖洋専任講師、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1997年 4月

  56. 『総合経営力指標』平成8年度版−定性要因の定量的評価の試み−(小売業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩名誉教授、十川廣國教授、池島政広教授、篠原光伸教授、古川靖洋専任講師、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1997年 4月

  57. 『中国の企業制度とマネジメントの分析』
    [十川廣國教授、古川靖洋専任講師、神戸和雄助手、遠藤健哉専任講師、馬塲杉夫専任講師、李甲斗氏、黒川文子氏、韓中和氏、清水馨氏、大前慶和氏、今野喜文氏]
    慶應義塾大学商学部大蔵省委託調査中国企業研究プロジェクトチーム1997年 2月

  58. 『農協経営力調査報告書』−平成7年度−
    [茂野隆一氏、濱田達海氏、上杉聡氏、斎藤操氏、吉迫利英氏、中島明郁氏、坂内久氏、渕田嘉勝氏]
    農村金融研究会 1996年 6月

  59. 「「環境不測時代の経営」に関するアンケート調査2」
    [十川廣國教授、土居弘元教授、今口忠政教授、青木幹喜助教授、中野千秋専任講師、古川靖洋専任講師、神戸和雄助手、遠藤健哉専任講師、馬塲杉夫専任講師、李甲斗氏、黒川文子氏、韓中和氏、清水馨氏、大前慶和氏、今野喜文氏]
    『三田商学研究』1996年 6月[39巻2号] pp.197-222.

  60. 「「環境不測時代の経営」に関するアンケート調査」
    [十川廣國教授、今口忠政教授、青木幹喜助教授、神戸和雄助手、遠藤健哉助手、馬塲杉夫専任講師、李甲斗氏、黒川文子氏、韓中和氏、清水馨氏]
    『三田商学研究』1995年 8月[38巻3号] pp.103-124.

  61. 『総合経営力指標』平成6年度版−定性要因の定量的評価の試み−(製造業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩名誉教授、十川広国教授、池島政広教授、篠原光伸助教授、古川靖洋専任講師、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1995年 2月

  62. 『総合経営力指標』平成6年度版−定性要因の定量的評価の試み−(小売業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩名誉教授、十川広国教授、池島政広教授、篠原光伸助教授、古川靖洋専任講師、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1995年 2月

  63. 「企業個性化度の測定」
    [清水龍瑩名誉教授、海保英孝専任講師、古川靖洋専任講師、佐藤和助手、出村豊氏、伊藤善夫専任講師、馬塲杉夫氏、清水馨氏、山崎秀雄氏、山田敏之氏、兼坂晃始氏]
    『三田商学研究』1994年10月[37巻4号] pp.69-89.

  64. 『総合経営力指標』平成4年度版−定性要因の定量的評価の試み−(製造業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩教授、十川広国教授、池島政広教授、篠原光伸助教授、古川靖洋専任講師、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1993年 8月

  65. 『総合経営力指標』平成4年度版−定性要因の定量的評価の試み−(小売業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩教授、十川広国教授、池島政広教授、篠原光伸助教授、古川靖洋専任講師、高橋明良氏、寺沢利雄氏、古矢眞義氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1993年 8月

  66. 『農協経営力調査報告書』−C県140農協調査−
    [斎藤操氏、茂野隆一氏、高橋克也氏、中島明郁氏、渕田嘉勝氏]
    農村金融研究会 1993年 5月

  67. 『農協経営力調査報告書』−茨城県86農協調査−
    [斎藤操氏、茂野隆一氏、高橋克也氏、中島明郁氏]
    農村金融研究会 1992年 6月

  68. 『総合経営力指標』平成2年度版−定性要因の定量的評価の試み−(製造業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩教授、藤森三男教授、十川広国教授、池島政広教授、高橋明良氏、古矢眞義氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1991年11月

  69. 『総合経営力指標』平成2年度版−定性要因の定量的評価の試み−(小売業編)
    [企業経営力委員会、清水龍瑩教授、藤森三男教授、十川広国教授、池島政広教授、高橋明良氏、寺沢利雄氏]
    通商産業省産業政策局企業行動課 1991年11月

  70. 「戦略策定のためのコンサルティングシステム −定性要因による現状分析と将来構想の構築−(Consulting System for Corporate Strategy,CSCS)」
    [清水龍瑩教授、藤森三男教授、十川広国教授、池島政広教授、篠原光伸助教授、石塚勝一氏、田辺恵一郎氏]
    『JICPAジャーナル』1989年6月 pp.18-38.

  71. 『企業活力の調査研究』−企業活力の国際比較プロジェクト−
    [清水龍瑩教授、池島政広教授、篠原光伸専任講師、高橋明良氏、藤森三男教授、十川広国教授、山口徹教授、川合康治氏、古川靖洋氏、森中祐治氏、小林哲史氏]
    企業活力研究所 1987年3月

  72. 『企業活力の調査研究 中間報告(U)』−企業活力の国際比較プロジェクト−
    [清水龍瑩教授、高橋明良氏、野原敏生氏、篠原光伸専任講師、藤森三男教授、十川広国教授、川合康治氏、海保英孝氏、古川靖洋氏]
    企業活力研究所 1986年3月

  73. 『中堅企業の成長の条件』
    [清水龍瑩教授、篠原光伸専任講師]
    中部経済同友会 1985年5月

  74. 『企業活力の調査研究 中間報告』−企業活力の国際比較プロジェクト−
    [清水龍瑩教授、池島政広助教授、篠原光伸専任講師、今口忠政助教授、鈴木耀太郎氏、十川広国助教授、高橋明良氏、藤森三男教授、稲垣保弘専任講師、祷浩二氏、斎藤通貴助手]
    企業活力研究所 1985年3月

  75. 「ベンチャー企業の分析」
    [清水龍瑩教授、藤森三男教授、十川広国助教授、池島政広助教授、黒川行治助教授、篠原光伸専任講師]
    『三田商学研究』1985年 2月[27巻6号] pp.79-97.

  76. 「昇進の研究 40代管理職にみる“出世の条件”」
    [清水龍瑩教授、篠原光伸専任講師、森一夫氏、小池洋次氏、岩丸陽一氏]
    『日経ビジネス』1983年 8月22日号 pp.48-55.

  77. 『中小企業の経営力評価』−経営要因による新しい企業評価の試み−
    [清水龍瑩教授、池島政広助教授、篠原光伸専任講師、田辺恵一郎氏]
    埼玉県商工部 1983年3月

  78. 「急成長企業にみる経営者気質三つの条件」
    [清水龍瑩教授、黒川行治助手、新井淳一氏、小池洋次氏]
    『日経ビジネス』1982年 3月 8日号 pp.40-54.

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講演・その他    (共同発表の場合は[内]に共同発表者)

  1. “CSRと企業の社会性”
    卓話、東京西ロータリークラブ
    @ホテルオークラ東京 プレステージタワー、メイプル、2022年5月27日

  2. “CSRと社会的責任の違い”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員会議室、2017年10月3日

  3. “CSV・CSR・三方よし”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員会議室、2016年9月26日

  4. “ISO26000 社会的責任・再考”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員会議室、2015年9月14日

  5. “心理的契約”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員会議室、2015年3月11日

  6. “統合報告と統合報告書”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員会議室、2014年9月8日

  7. “企業の社会性とコンプライアンス経営”
    中外製薬 執行役員会
    @中外製薬本社役員会議室、2014年7月31日

  8. “個別ステークホルダー CSP-CFP 東洋経済CSR調査を用いて”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員会議室、2014年3月3日

  9. “倫理憲章から指針へ 就職活動の早期化・長期化是正に向けて”
    亜細亜大学 就職支援本部会
    @亜細亜大学、2014年1月22日

  10. “QAQFによるCSP-CFP分析”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員室、2013年9月 9日

  11. “CSRとCSP-CFP関係”
    中外製薬 CSRアドバイザリー・コミッティ
    @中外製薬本社役員室、2013年3月12日

  12. “コミュニケーション能力”
    大学塾生家族懇談会
    慶應義塾大学学生部
    @高崎ビューホテルHARUNA、2012年6月13日

  13. “コミュニケーション能力”
    大学塾生家族懇談会
    慶應義塾大学学生部
    @新潟東急イン華の間、2012年6月12日

  14. “企業の社会性とCSR”
    IRコミュニケーションセミナー 基調講演
    DNP映像センター
    @DNP五反田ビル、2010年1月25日

  15. “企業評価の最前線”
    水水会講演会
    シドニー三田会
    @Lobster Cave, Sydney、2008年6月11日(NICHIGO PRESS Vol.32, No.368, 7/2008

  16. “定性要因による企業評価”
    地方学習相談会(熊本)
    慶應義塾大学通信教育部
    @レンガヒル熊本、2007年11月24日

  17. “実証研究による企業評価”
    札幌慶友会講演会
    慶應義塾大学通信教育部
    @札幌市生涯学習総合センター ちえりあ、2007年 9月15日

  18. “定性要因による企業評価”
    地方学習相談会(山口)
    慶應義塾大学通信教育部
    @山口県教育会館、2006年11月25日

  19. “実証研究による企業評価”
    湘南慶友会講演会
    慶應義塾大学通信教育部
    @横浜市社会教育コーナー、2006年11月19日

  20. “実証研究による企業評価”
    高知科目試験講演会
    慶應義塾大学通信教育部
    @高知城ホール、2006年10月15日

  21. “ホームセンター幹部社員アンケート分析”
    第10回ホームセンター経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人日本総合研究所
    @赤坂プリンスホテル五色の間、2006年 4月15日

  22. “第4回店長計数調査 ―地図情報を加味して―”
    第9回ホームセンター経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人日本総合研究所
    @新高輪プリンスホテル平安の間、2005年 2月 5日

  23. “第3回消費者調査報告と追加分析”
    [佐藤和彦氏(財団法人日本総合研究所)]
    第8回ホームセンター経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人日本総合研究所
    @新高輪プリンスホテル平安の間、2004年 7月24日

  24. “企業環境を取巻く諸問題と企業評価”
    横浜慶友会講演会
    慶應義塾大学通信教育部
    @かながわ県民センター、2003年12月14日

  25. “第3回店長調査とHC経営”
    第7回ホームセンター経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人日本総合研究所
    @新高輪プリンスホテル天平の間、2003年12月 6日

  26. “21世紀のホームセンター経営”
    JAPAN DIY SHOW 2003 講演(パワフル・セミナー)
    日本DIY協会
    @幕張メッセ6番ホール 2003年 8月29日

  27. “21世紀のホームセンター経営”
    アイリスオーヤマ埼玉工場竣工記念講演
    第6回ホームセンター青年経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人日本総合研究所
    アイリスオーヤマ埼玉工場 2003年 4月 5日

  28. パネルディスカッション“HC経営の新しい常識”(司会)
    [高橋郁夫教授(慶應義塾大学商学部)、長野冬彦氏(株式会社カーマ)、
     千田直哉氏(ダイヤモンドフリードマン社)、佐藤和彦氏(財団法人日本総合研究所)]
    第5回ホームセンター青年経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人日本総合研究所
    @新高輪プリンスホテル白鳳の間、2002年11月30日

  29. “高業績店舗の特徴”
    第4回ホームセンター青年経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人日本総合研究所
    @幕張メッセ国際会議場302、2002年 3月16日

  30. “ホームセンター店長の仕事・能力と成長性・収益性・業績”
    第3回ホームセンター青年経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人宮城総合研究所・財団法人日本総合研究所
    @アイリスオーヤマ米原工場、2001年 7月29日

  31. “ホームセンター店舗の成長性・収益性・業績”
    第2回ホームセンター青年経営者塾
    アイリスオーヤマ株式会社・財団法人宮城総合研究所・財団法人日本総合研究所
    @アイリスオーヤマ角田I.T.P.研修所、2001年 2月10日

  32. “低成長下における企業の社会性”−企業評価の観点から−
    日本総合研究所月例研究会
    財団法人日本総合研究所
    @ザ・フォーラム4階VIPルーム、1995年 2月 8日

  33. “21世紀に向けた農協経営”
    埼玉県農協金融推進大会
    財団法人農村金融研究会
    @JA埼玉県信連分館5階大会議室、1993年 2月12日

  34. “農協経営力調査報告” [斎藤操氏、中島明郁氏(農村金融研究会)]
    「平成3年度農協経営力調査」報告会
    財団法人農村金融研究会
    @農林中金総合研究所6階会議室、1992年 8月27日

  35. “農協経営力調査の結果について”−経営力を高めるために− [斎藤操氏(農村金融研究会)]
    茨城県JA内部監査研究会
    財団法人農村金融研究会
    @JA水戸市JA会館、1992年 6月24日

  36. “企業の成功要因”−企業評価論の考え方−
    マーケティング部総会講演
    嘉悦女子短期大学マーケティング部
    @嘉悦女子短期大学、1991年12月 7日

  37. “実証研究による経営学”
    松本慶友会講演会
    慶應義塾大学通信教育部
    @松本中央公民館、1989年 4月23日

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随筆・その他

  1. 橋郁夫教授退任記念号の発刊にあたって
    『三田商学研究』2023年 8月[66巻3号]

  2. 『三田商学研究学生論文集』の刊行にあたって
    『三田商学研究学生論文集』2023年 3月[2022年度号]

  3. 高久隆太教授退任記念号の発刊にあたって
    『三田商学研究』2022年12月[65巻5号]

  4. <座談会>SDGs時代の企業の社会性、司会
    [小沼泰之氏(東京証券取引所取締役専務執行役員)、村田善郎氏(島屋代表取締役社長)、渡辺林治氏(リンジーアドバイス代表)、茂木修氏(キッコーマン取締役専務執行役員)]
    『三田評論』2022年6月[No.1267] pp.10-25.

  5. 『三田商学研究学生論文集』の刊行にあたって
    『三田商学研究学生論文集』2022年 3月[2021年度号]

  6. <倫理春秋>自分の頭で考える能力
    『経営倫理』No.102, 2021年 4月25日 p.1.

  7. 『三田商学研究学生論文集』の刊行にあたって
    『三田商学研究学生論文集』2021年 3月[2020年度号]

  8. 堀越比呂志教授退任記念号発刊にあたって
    『三田商学研究』2020年10月[63巻4号]

  9. 『三田商学研究学生論文集』の刊行にあたって
    『三田商学研究学生論文集』2020年 3月[2019年度号]

  10. CSP-CFP関係
    『公認会計士三田会会報』44, 2020年 3月 p.2.

  11. <巻頭言>情けは人の為ならず
    『三色旗』2018年12月 p.1.

  12. <巻頭言>自分の頭で考えるコミュニケーション能力
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2018』2017年 9月 pp.i-ii.

  13. <巻頭言>就活:変わるもの変わらないもの
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2017』2016年 9月 pp.i-ii.

  14. <巻頭言>混乱する就活スケジュール
    『慶應義塾大学就職・進路委員会ニュースレター』2016年 1月 p.1.

  15. <巻頭言>就活後ろ倒しと学生生活
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2016』2015年 9月 pp.i-ii.

  16. <巻頭言>倫理憲章から指針へ
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2015』2014年 9月 pp.i-ii.

  17. <巻頭言>倫理憲章から指針へ
    『慶應義塾大学就職・進路委員会ニュースレター』2014年 1月 p.1.

  18. <巻頭言>“満足”できる就職先
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2014』2013年 9月 pp.i-ii.

  19. <座談会>新卒者の就業 ―激変する雇用環境の中で
    [出席者:大久保幸夫氏(リクルートホールディングス リクルートワークス研究所所長)
         日比谷武氏(富士ゼロックス常勤監査役)、金子深雪氏(コミュニケア・マネジメント代表取締役)
     司会:樋口美雄教授(商学部長)]
    『三田評論』2013年 7月[No.1169] pp.10-27.

  20. <智徳の模範 case3 就職 社会で活きる能力を磨く>就職活動と「自分の頭で考える」能力
    『塾』No.276, 2012年10月 p.6.

  21. <巻頭言>答えのない問題を考える
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2013』2012年 9月 pp.i-ii.

  22. <巻頭言>新しい倫理憲章
    『慶應義塾大学就職・進路委員会ニュースレター』2012年 1月 p.1.

  23. <巻頭言>自己分析の重要性と危険性
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2012』2011年 9月 pp.i-ii.

  24. <巻頭言>コミュニケーション能力を磨け!
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2011』2010年 9月 pp.i-ii.

  25. 祝 湘南慶友会創立35周年
    『湘南慶友会創立35周年記念誌』(湘南慶友会)2011年 6月 pp.10-11.

  26. <巻頭言>ピンチをチャンスに
    『慶應義塾大学就職・進路委員会ニュースレター』2010年 1月 p.1.

  27. <座談会>大学生活と将来のキャリアを自分の頭で考える 〜清家塾長と語ろう
    [出席者:清家篤塾長ほか塾生5名、司会:岡本大輔学生総合センター就職部長]
    『塾』2010年 1月 No.265, pp.10-17.

  28. <巻頭言>企業文化を意識した長い目での就職活動を
    『慶應義塾大学就職ガイドブック2010』2009年 9月 pp.i-ii.

  29. 教員紹介
    『三色旗』(698)2006年 5月 p.36.

  30. 企業評価論の考え方
    『埠頭』(46, 横浜慶友会)2004年 7月 pp.7-11.

  31. 清水龍瑩先生の教え【追想】
    『三田評論』2001年11月[No.1040] p.102.

  32. 実証研究を重視する計量経営学【半学半教】
    『塾』(38-3)2000年 9月 p.18.

  33. 教員紹介
    『三色旗』(630)2000年 9月 p.28.

  34. ザッツ・オーケー・ノー・プロブレム!【新学部長の横顔 商学部長十川廣國君】
    『三田評論』1999年10月[No.1017] p.101.

  35. 計量経営学とコンピュータ【商学部ゼミナール、岡本研究会】
    『Message』慶應義塾大学ガイドブック(1998〜1999) 1998年 5月 p.58.

  36. 時間の感覚
    『三色旗』(602)1998年 5月 p.1.

  37. 企業の社会性【研究余滴】
    『三田評論』1996年 3月[No.978] p.43.

  38. CD-ROMは老眼の味方?【メディアボックス】
    『慶應通信』(566)1995年 5月 1日 p.3.

  39. テニスに流す汗が健康の証【私の健康法】
    『健康保険時報』(84)1986年 3月 pp.6-7.

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